トランプ政権のエネルギー戦略の中核を担う男：クリス・ライト長官とは

2025年、アメリカ合衆国エネルギー政策の最前線に立つ人物として注目を集めているのが、新エネルギー長官に就任したクリス・ライト氏です。彼の就任は、トランプ大統領の掲げる「エネルギー自立」政策、そして選挙戦でも繰り返し叫ばれた「Drill, Baby, Drill（掘れ、もっと掘れ）」というスローガンと完全に呼応しています。アメリカを再び「世界のエネルギー覇権国」として再構築するというビジョンを現実のものにするため、ライト氏の果たす役割は極めて大きいといえるでしょう。

■ エネルギー省とは何か？

アメリカ合衆国エネルギー省（DOE）は、単なるエネルギー供給機関ではありません。1977年に設立されたこの省庁は、エネルギー政策の策定・実施に加え、国家安全保障や科学技術研究、原子力管理など、広範なミッションを担っています。

DOEの業務は以下のように分類できます：

国内エネルギー供給の安定化と多様化（石油、天然ガス、石炭、再生可能エネルギー）
省エネ政策の推進と再生可能エネルギー技術の研究開発
原子力の安全管理、核兵器の保守と拡張抑止力の維持（国家核安全保障局）
科学研究の推進（全米17の国立研究所を管轄）
サイバー攻撃や自然災害へのエネルギーインフラの保護

このような重責を負うDOEのトップとして、トランプ大統領が白羽の矢を立てたのが、実務家として定評のあるクリス・ライト氏です。

■ クリス・ライトとは何者か？

コロラド州出身のライト氏は、マサチューセッツ工科大学（MIT）で機械工学を学び、カリフォルニア大学バークレー校でもエネルギー工学に携わった技術者です。2011年にはリバティー・エナジー（Liberty Energy）を設立し、シェールガス採掘技術の改良に大きく貢献した人物として知られています。

彼の功績は、アメリカのシェール革命を牽引し、同国をエネルギー輸出国に変貌させた立役者の一人という点にあります。ライト氏の哲学は一貫して「現場主義」「技術革新」「自由市場の重視」にあるといえるでしょう。

■ 気候変動への姿勢：理想より現実を

ライト氏は、気候変動の存在を否定しているわけではありません。むしろ科学的根拠に基づいた認識は持ち合わせていますが、いわゆる「気候危機」という言説には懐疑的です。2023年にはSNS上で「気候危機など存在しないし、我々は脱炭素社会へ移行しているわけではない」と発言し、世界の脱炭素運動に冷静な視線を送っています。

ライト氏の見解は、「エネルギーは人類の自由と繁栄の基盤であり、化石燃料がそれを支えている」という信念に根差しています。特に発展途上国においては、安価で安定したエネルギー供給こそが貧困からの脱却をもたらすという立場を明確にしています。